【国際株式北米型（追加型）】国際株式北米型（追加型）投資信託を比較

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国際株式北米型（追加型）投資信託を比較しています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
日興アセットマネジメント
-円	13853円	3.15%以下	162億23百万円
日興アセットマネジメント株式会社は、いまから約25年前、海外への第一歩を踏み出したときか、世界を舞台とするグローバル企業をめざしてきました。イギリスに事務所を開設したのはほぼ20年前。シンガポール事務所は15年前。ニューヨーク拠点では、国内大手運用会社として初めてオルタナティブ運用の業務を開始しました。現在では、従業員の国籍も18カ国を数え、現場で使用されている言語の数は13にのぼります。日興アセットマネジメント株式会社の資産運用は海外でも高い評価を受けています。2005年2月、日興アセットマネジメント株式会社は、リッパー・ジャパン3 より『最優秀運用会社』を受賞しました。2006年4月には、過去5年間におけるリスク調整後の日本株の運用成績を評価され、アジアンインベスター誌の『アチーブメントアワード』を受賞。同年、マーサーMPA（ジャパン）アワードにおいても「国内株式グロース部門」「国内株式総合部門」「国内株式バリュー部門」の3部門での受賞を果たしました。2004年以来、日興アセットマネジメント株式会社は業界で権威ある16の賞を獲得しています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
ゴールドマンサックスアセットマネジメント
-円	11463円	販売会社による	-
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社は、世界各地で焼く1200名の従業員を抱え、運用資産残高約63兆円のゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの日本法人になります。ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントは、ゴールドマン・サックス・グループの投資運用部門に属し、世界の個人投資家の資産運用や機関投資家、政府系機関の資金運用を行っています。国内外の株式や債券、為替、その他代替投資も含め、様々な運用を提供しています。ゴールドマン・サックスグループとは、1869年の創立以来、130年以上の歴史を持つ世界でもトップクラスの金融グループの一つです。ニューヨークを本拠に、世界の主要51都市に拠点を配し、約21000人の社員が個人のお客様から世界中の政府機関、企業、金融機関に至るまで、様々なお客様に資産運用業務、投資銀行業務、証券業務、為替商品取引など多岐にわたる金融サービスを提供しています。ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社は、このようなグループの強みを背景に、金融機関人気度ランキング・運用会社部門でも、海外株式運用と海外債権運用で1位になるなど、さらに知名度をあげています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
大和証券投資信託委託
9兆6626億円	11076円	販売会社による	151億7,427万円
大和証券投資信託委託株式会社は、日本を代表する投資信託のリーディングカンパニーといえます。大和証券投資信託委託株式会社は、資産運用会社にとって最も大切なことは、お客さまとの長期的な信頼関係を構築することであると考えています。そのために、「一貫した運用プロセス」、「アカウンタビリティの高い運用」を常に心がけるとともに、「お客さまの多様なニーズにお応えする商品提供力の強化」、「質の高いお客さまサポートの強化」、「コンプライアンス体制の一層の充実」にも日々努めています。大和証券投資信託委託株式会社は、株式投資信託、公社債投資信託のいずれの分野においても幅広い商品ラインアップを擁し、日本でトップクラスの運用資産規模を築いています。世界の金融・経済の変化に対応する洞察力、市場の潮流をつかむ分析力、チャンスを逃がさない決断力、大和投資信託株式会社は、投資理論を展開するにとどまらず、その理論を実践する能力を持ち得た、まさに「実践する頭脳集団」といえるでしょう。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
野村アセットマネジメント
-円	10000円	なし	171億8,035万円
野村アセットマネジメント株式会社は、野村ホールディングス株式会社を持株会社とする野村グループの資産運用会社です。1997年10月、野村證券投資信託委託株式会社（1959年設立）と野村投資顧問株式会社（1981年設立）が合併し、日本を代表する資産運用会社として優れた実績を築いてきました。また、早くから運用と顧客基盤のグローバル化に取り組み、アメリカ、ヨーロッパ、アジア等、海外への積極的な展開を図っています。日本国内をはじめ、アメリカ・カナダ、アジア、ヨーロッパなど世界の国々のお客様から、投資顧問業界のリーディング・カンパニーとして高い評価を受けています。野村アセットマネジメント株式会社は、日本国内の資産運用会社の中では、最も早くから海外展開に取り組んできました。現在ニューヨーク、ロンドン、シンガポール、香港、シドニーに現地法人を置き、100名を超えるスタッフを擁して海外市場の調査・運用から海外のお客様に向けたクライアント・サービスまで幅広く資産運用サービスを提供しています。投資信託業務野村證券をはじめとする100社以上の証券会社、および、ネット取引をベースに新しく誕生した証券会社とも販売契約を結んでいます。都市銀行、信託銀行、保険会社、系統金融機関や地域金融機関等、多くの金融機関の窓口を通じて投資信託の拡大に取り組んでいます。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
三菱UFJ投信
-円	12155円	販売会社による	20億円
三菱UFJ投信株式会社は、「三菱投信株式会社」と「UFJパートナーズ投信株式会社」が、2005年10月1日に合併して誕生した投信会社です。「三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFGグループ）」の発足と同時に、グループの一員として新たなスタートを切りました。今回の合併により、5兆円を超える運用資産規模を有すこととなり、商品ラインアップもさらに充実しました。これまで両投信会社で培ってきた商品開発力・運用力・販売力を結集し、今後とも一層強化し、資産運用業界におけるトップクラスの地位を確固たるものにしていくことを目標にしています。三菱UFJ投信株式会社の経営理念は、「～挑戦し続ける”資産運用のベスト・パートナー”～」です。MUFGグループの資産運用会社として、広くお客様のニーズと信頼にお応えし、質の高い運用とサービスを誠実にご提供することによって、お客様の繁栄と社会に貢献することを意味しています。三菱UFJ投信株式会社は、高い倫理観と専門性を持った人材を育成・結集し、プロフェッショナル集団として挑戦することを約束しています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
フィデリティ投信
-円	-円	-	10億円
1969(昭和44)年、フィデリティは、米国東海岸・ボストンから太平洋を越えて日本に碇を下ろしました。フィデリティにとって、そのとき開設された東京事務所は、本国以外で初めての、企業調査と資産運用のための拠点でした。以来、1986年に、フィデリティ投資顧問株式会社(現・フィデリティ投信株式会社)設立、1995年には投資信託委託業務免許を取得、そして1997年のフィデリティ証券会社東京支店の設立と1歩1歩着実に業務の拡大をはかってきました。具体的には、日本株の調査・分析拠点としての活動に加え、海外顧客資金の日本株運用、日本の年金基金や機関投資家資金の運用、さらに投資信託の設定・運用を手がけ、証券会社、銀行、保険会社などを通じて、日本の個人投資家に投資信託商品を提供しています。すでに日本で30余年、この間フィデリティは「グローバルかつローカルな組織として、お客様に世界最高水準の商品とサービスを提供する」体制を整えました。次の30年は、お客様に商品とサービスを活用し尽くしていただく時代にするべく、グローバル･ネットワークの総力を結集して行きたいと考えています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
富士投信投資顧問
-円	11742円	3.15%以下	20億5,000万円
富士投信投資顧問株式会社は、投資においてお客さまに安定的な付加価値を提供することを目標に、「ファンダルメンタルズ」、「リサーチ」、「チームワーク」、「リスクマネジメント」の4つを重視しています。富士投信投資顧問株式会社は、グローバルな視野に立ったファンダメンタルズ分析を投資方針策定の基本と位置づけ、綿密な調査活動を行った上で、投資判断を行っています。富士投信投資顧問株式会社は、投資のプロセスにおいては、プロフェッショナルの英知を結集するチームワークを重視し、投資プロセスのあらゆる局面において、適切なリスク管理を行っています。各ファンドでの運用指図の意思決定は「運用業務組織規程」にしたがい、「投資環境委員会（月次）」において、投資環境の分析、資産別市場動向見通しの策定および期待リターンとリスクの予測等を実施、「投資方針策定委員会」において、運用戦略を審議、承認するという運用体制とっています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
安田投信投資顧問
944600000000円	12448円	販売会社による	26億円
安田投信投資顧問株式会社の経営理念は、継続的に最良の商品、サービスをお客さまに提供することを常に念頭におき、お客さまとの信頼関係を末永く築くことにより、資産運用業を通じて社会の発展に貢献することにあります。安田投信投資顧問株式会社の経営基本方針は、お客さまを大切にする会社に徹し、最良の資産運用サービスを提供すること、リスク管理とコンプライアンスを徹底し、最も信頼される企業を目指すこと、社員一人一人が自覚と誇りをもち、プロフェッショナリズムを徹底追求することです。1999年3月に安田ペインウェバー投信株式会社が設立されました。その後、2003年6月にUBSアメリカズ・インクが株主持分を安田投資顧問株式会社に譲渡しました。安田投信投資顧問株式会社に社名変更し、安田投資顧問株式会社と合併して現在の形になりました。1985年7月に設立された安田投資顧問株式会社は、2001年6月には安田生命保険の100％子会社となりました。米国DSI社と業務提携を経て、安田投信投資顧問株式会社と合併しました。安田投信投資顧問株式会社はこの合併によってさらにサービスが向上したといえます。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
ブラックロック・ジャパン
-円	16661円	3.15%以下	29億8,911万円
ブラックロック(BlackRock?)は、機関投資家および個人投資家を対象とした、グローバルな資産運用およびリスク管理を提供している世界有数の資産運用会社です。2006年6月30日現在、ブラックロックの債券、短期資金、株式、オルタナティブ運用、および不動産投資を合わせた運用総額は、約1兆460億ドルに上ります。また、ブラックロックは、長年に亘り投資を行い蓄積してきたリスク管理に関するノウハウを、ブラックロック・ソリューションズ (BlackRock Solutions?)を通じ、幅広く機関投資家に対し提供しており、2006年6月30日現在、リスク管理サービスに係る契約資産は3兆5,000億ドルを超える額に達しています。2006年9月にメリルリンチ・インベストメント・マネジャーズ(Merrill Lynch Investment Managers)と経営統合を行い、ブラックロックの運用資産は大幅に拡大し、真のグローバル企業となりました。ブラックロックは長年、専門家として提供可能なあらゆるサービス（運用・リスク管理の専門家および独自の分析ツール等）をお客様が享受できるよう横断的なチーム・アプローチに注力しています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
レッグメイソンアセット・マネジメント
約7,284億円円	10987円	販売会社による	39億1,350万円
レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社は、米国大手資産運用持ち株会社レッグ・メイソン・インク傘下の資産運用会社です。レッグ・メイソンは、米国メリーランド州ボルティモアに本部を置く、資産運用に事業を特化した持ち株会社で、ニューヨーク証券取引所の上場企業です。グローバル資産運用会社として、2006年3月末現在8680億ドル（約100兆円）の資産を運用し、75カ国以上のお客様に運用サービスを提供しています。レッグ・メイソンは、参加の運用会社が優れた運用実績を上げるために、各社の独立性を重視しています。それぞれの運用子会社は、専門の地域や資産クラスに精通し、独自の運用哲学と手法で各分野の運用を行っています。これにより、グループ全体として、株式・債券両分野で、幅広い運用スタイルの提供が可能であるとともに、各資産クラスにおいて最高水準の運用実績を提供することを目指しています。レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社では、特に債券型の商品を豊富に用意しています。

純資産総額	月末基準価額	販売手数料	資本金	詳細/申込み
アライアンスバーンスタイン
-円	7216円	販売会社による	1億3,000万円
アライアンスバーンスタイン株式会社は、米国を中心にグローバルな資産運用業務を展開するアライアンス・バーンスタインの日本拠点です。1986年以来、個人投資家や機関投資家に投資信託や年金運用などのサービスを提供し続けています。アライアンス・バーンスタイン・グループは、社内アナリストの調査・分析を重視する「ボトム・アップ・アプローチ」を基本としています。アナリストとポートフォリオ・マネジャーとの綿密な意見交換を通して、最終的に銘柄選択が行われます。東京、ニューヨーク、ロンドンなど世界各地で、ポートフォリオ・マネジャー174人、アナリスト270人がアライアンス・バーンスタインの運用を支えています。運用部門は、「グロース株式」「バリュー株式」「債券」「ブレンド戦略」の4つの部門で構成され、それぞれが専門知識豊かなプロフェッショナルを配置しています。グロース株では、持続性のある中長期的な成長力に着目し、妥当と判断される株価水準での成長株投資を実行しています。バリュー株では、企業の本来的な価値及び株価の回復力に着目し、割安と判断される株価水準での投資を実行しています。債権では、割安な債権セクターや個別銘柄の選定などによるトータル・リターンの追及に余念がありません。

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